女子栄養大学の歴史は、１９３３（昭和８）年に開設された「家庭食養研究会」に始まります。
　家庭食養研究会には、第一線の教授陣とともに、和洋中にわたる一流の料理人が講師に招かれました。これは、創立者の香川昇三・綾夫妻が「病人を出さないようにするためには、正しい食生活が最も重要である」という信念を持ち、栄養学の知識だけでなく、それを実際の料理に活かせる調理技術の習得にも重点を置いていたからです。この理念は、現在も女子栄養大学の教育に脈々と受け継がれています。
　終戦後の物資の乏しい時期にも、日本人の健康な食生活の維持に貢献してきた女子栄養大学。現在メインテーマとして取り組んでいるのが生活習慣病、中でも今や国民病と言われる「糖尿病」の予防です。
「糖尿病は心筋梗塞や動脈硬化、腎臓病などの合併症を併発しやすい。例えば、腎臓病が悪化すれば人工透析が必要になり、医療費負担も増える。糖尿病の治療には食事療法が効果的ですが、それよりも食生活を改善することで、糖尿病にならない身体をつくることの方が大切です。そうした健康的な食生活を送るための指導ができる栄養学と保健学のプロフェッショナルを社会に輩出するのが、創立期から現在まで変わらぬ本学の使命なのです」と、栄養学部長の五明紀春教授は語っています。

　女性の社会進出が活発になり、共働き家庭や働く主婦が増えたことで、日本人の食生活は大きく変化しました。かつては専業主婦が多数を占め、栄養バランスのとれた食事を家族に提供していたのが、外食、あるいはスーパーマーケットやコンビニエンスストアの弁当などで済ますケースが飛躍的に増加したのです。少子高齢化や核家族化、さらにライフスタイルや就業状態の多様化も、こうした状況に拍車をかけた要因のひとつといえるでしょう。
「このような状態を“食の外部化”と呼んでいますが、今や食の７割が外部化しており、家庭での手づくりの割合は３割にとどまっているという統計も出ているほどです。食の外部化が進んだことで、これまで主婦が担っていた安全で栄養バランスのとれたおいしい食事を提供するという役割がスーパーやコンビニ、外食産業などにシフトするようになったのです」（五明教授）。
　食事を外食で済ます割合は、特に若年層に顕著で、五明教授によると、「今や大学生の中にも、１日３回の食事をきちんと摂るという基本概念が欠如している者が少なくない」とのことです。こうした傾向は、食生活の乱れを招き、中高年になってからの生活習慣病につながることにもなります。こうしたことから、子どもの頃から食に関する正しい知識や規則正しい食習慣を身につけさせる「食育」の重要性が指摘されるようになり、２００５年には「食育基本法」も制定されました。
　こうした時代背景を反映し、女子栄養大学では２００７年７月、大型スーパーマーケットの株式会社ベルクと産学連携協定を結びました。ベルクの店舗で販売する弁当メニューを共同開発したり、女子栄養大学カフェテリアのメニューのレシピカードを店頭で配布するなど、さまざまな活動を展開しています。
「本学は、開学当初から食生活の改善による予防医学に力を入れてきました。ベルクと連携することで、食育促進のための活動とともに、地域住民の健康で豊かな食生活の実現に貢献していきたいと思っています」。五明教授はこう話しています。

　健康な身体づくりのためには、栄養摂取とともに、適度な「運動」が不可欠です。そこで、女子栄養大学では、２００７年７月に、総合スポーツ・健康産業の株式会社コナミスポーツ＆ライフと産学連携を締結。運動実践者に対する適切な食事指導プログラムの共同研究など、運動と栄養を通した健康増進のためのプログラム開発などに取り組んでいます。
「効果的な運動と栄養バランスの取れた食事の両立があってこそ、健康維持や生活習慣病の予防となる。その点で、コナミの持つ運動に関するノウハウと、これまで培った本学の栄養学の研究成果が互いに補完し合うことは大きな強みです。このメリットを活かして、人々の健康増進につながる新しいプログラムの研究・開発をめざしていきたいですね」。五明教授はこう話しています。
　このように、女子栄養大学は産業界や地域社会とも密接に連携しながら、「病気にならない身体づくりの実践」をめざした教育・研究を推し進めています。（編集部）