青山学院大学では、２０１２年４月からキャンパスの再配置が予定されています。現在、２年次まで（総合文化政策学部は１年次のみ）相模原キャンパスに通っている人文・社会科学系７学部（文、教育人間科学、経済、法、経営、国際政治経済、総合文化政策）の学生は４年間を通して青山キャンパスで学ぶことになります。これによって、理工学部と社会情報学部の学生のみが相模原キャンパスで４年間を過ごすことになります。
　このキャンパスの再配置は、21世紀に青山学院が進むべき方向性を策定した「青山学院アカデミック・グランドデザイン」に基づいて計画されたものです。「当初は２年次から青山キャンパスに移行する方向で話が進められていました。しかし、学内で検討する過程で、４年間を通じて同一キャンパスとした方が、質の高い教育を保証できるという意見が多数を占めるようになったのです。また、大学院教育の強化の面からも、４年一貫とするべきだろうという意見もありました。学生側から見ても、入学時から上級生と同じキャンパスで過ごすことで、さまざまな面でいい刺激を受け、人間的な成長にもつながるはずです。こうしたことから、人文・社会科学系７学部を全面的に青山キャンパスに移行しようということになったのです」。伊藤定良学長はこのように語っています。

　キャンパスの再配置に向けて、青山キャンパスでは、教育環境のさらなる整備・充実をめざした再開発が進められています。現在、建設が進行しているのがキャンパスの中核的な存在となるＡ棟（仮称）。
「ここには教室や研究室、食堂、学生ホールなどさまざまな施設が置かれる予定ですが、同時にゼミ室をできるだけ多く設けたい。少人数による対面式の授業は大学教育の中枢ですから」（伊藤学長）。
　一方、相模原キャンパスは理工学部と社会情報学部を中心とした自然科学と文理融合型の教育・研究の拠点として機能することが期待されています。 「そのためにも、将来は理工学部や社会情報学部とリンクした新学部をつくりたいと考えています。また、人文・社会科学系の７学部が青山キャンパスに移行するにあたり、遠隔授業を増やすなど２キャンパス間の密接な連携を図り、理工・社会情報学部の学生も人文・社会系の科目をなるべく多く学べるようにしたいと思っています」。
　また、就学キャンパス再配置に当たっては、カリキュラムを再整備することも不可欠だと伊藤学長は話しています。中でも、全学共通の教養教育プログラムである「青山スタンダード」は、かなりの部分で科目の組み換えが必要になるだろうとのことです。
「ただ、青山スタンダードは導入から６年目を迎え、学生の評価も高く、意欲的に学習に取り組むなど教育効果も向上しています。そのため、現在の基本的なプログラムの枠組みは維持しながら、新しい科目構成や履修形態を考えていければと考えています」。

　２００８年度には総合文化政策学部および社会情報学部、２００９年度には教育人間科学部と、３つの新学部が相次いで開設されました。
　総合文化政策学部は、文化・芸術を深く理解し、それを世界に発信する人材を育てるのが目的。青山キャンパスには、第一線のクリエイターやアーティストとコラボレーションしながら文化・芸術の創造・発信技術を学ぶ「青山コミュニティ・ラボ（ＡＣＬ）」というユニークな研究教育組織も設置されています。
　社会情報学部は、文系・理系双方の知識を駆使して、現実の社会や組織が抱える問題に取り組む文理融合型の学部。そして、教育人間科学部はいじめや非行、家庭崩壊といった現代社会の問題に、教育学と心理学を一体化して取り組み、一人ひとりがよりよく生きるための方法を探究します。
この３学部に加えて、２００８年度には経済学部に現代経済デザイン学科が、２００９年度には経営学部にマーケティング学科が新設されました。
　教育体制や教育環境の整備を推進するとともに、入試改革にも積極的に取り組んでいます。２００９年度からは全学部日程入試が新たに導入されるほか、文学部英米文学科と日本文学科、教育人間科学部でもセンター試験利用入試を導入、これで全学部がセンター試験に参加します。「多様な入試制度を設けることで、さまざまな個性を持った学生が入学し、キャンパスが活性化することを期待しています」。伊藤学長はこう述べています。（編集部）