生物の力を活かして環境と健康を守る技術を開発したい。
■ どんな学問？
環境問題は今や人類共通の課題である。その領域はきわめて広く、ゴミ問題や公害などのように一部の国や地域で発生し完結し得るものから、地球温暖化・オゾン層破壊・酸性雨などのように発生源も地域も特定できないものまである。また、この問題は人類がかつて経験したことのない複雑さを持ち、人口増加や経済発展とも密接に関係している。その上、時間は無尽蔵ではない。早急に解決の糸口を見出さねば…という社会の要請が1990年代後半から一気に強まり、環境科学という学問も形成されていった。
環境問題に対する学問的取り組みの歴史はまだ浅い。しかしそのアプローチは多岐にわたり、それゆえに備えている大きな特徴がある。その特徴を２点挙げるとすれば、「社会科学と自然科学の両面に接する。つまり環境科学には既存の学問、例えば物理学や生物学、化学、医学などから得られる有効な知識がふんだんに内包されていること」と「環境科学には社会の要請から生まれた学問としての実用性がある。環境や生命の不思議を探究するだけでなく、それを実用化していく使命を環境科学は帯びていること」だ。
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ソフトウェア技術を駆使して、地球規模の環境問題に役立てたい。
■ 最新の環境問題対策
地球規模の環境問題は年々深刻化し、社会的関心も高まる一方。そんな状況を受けて環境産業の位置づけは、情報・通信産業、医療・福祉産業に次ぐ「第三の成長産業」とみられている。この第一と第三をひとつにした学びの場が大学に現れている。
学びの柱となるのは、環境問題改善のためにIT技術を活用しようという考えだ。この考えは企業ではすでに導入されており、ITが環境問題のために果たすべき役割はますます重視されている。たとえば、最近注目されている「グリーンIT」。IT機器やシステムそのものを省エネ化しながら活用し、社会の構造や仕組みまで変化させて温室効果ガスの排出を抑制しようという活動だ。
また近年相次ぐ食品の産地偽装や有害物質含有の問題に対する食品管理などにもITシステムの活用が必要不可欠となっている。トレーサビリティ（生産履歴管理システム）である。さらにITとは一見、関連の薄そうな土壌汚染問題にもIT技術は生かされている。
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環境問題の解決を図りたい。
■ 世界の潮流と大学
2009年、国連UNFCCCは「16か国が京都議定書に基づく温室効果ガス排出削減目標を達成した」と発表した。その一方、日本をはじめ20か国が未達成で、主要先進国は9.9％増加している（英国は達成、ドイツは目標に近づいている）。そして2月、米国オバマ大統領はエネルギーの自立のため、クリーンエネルギー経済によって500万人の新しい雇用を創出するとした。
世界は今、環境問題の解決に向けて大きく動き出そうとしている。この潮流に先駆けて、日本でも環境問題を自然科学だけの問題とせず、社会システムや生活科学的な側面からアプローチする研究が盛んになった。
近年、さまざまな大学で環境系の学部・学科の新設が相次いでいることも、その表れといえるだろう。そして社会の側も、環境問題に関する知識・教養を備えた人材を求める傾向はさらに高まるはず。
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