■ どんな背景？
　海外旅行は為替や原油価格に大きく左右される。円高が続けば海外旅行は割安に楽しめる反面、海外からの旅行者にとっては割高に。原油価格の乱高下は燃油サーチャージに跳ね返り、航空運賃に直接影響する。しかし、前例がほとんどないほどの円高が続いている昨今でさえ海外からの旅行客が大きく減少してはいない。中国からの渡航者はむしろ大きく増えている。これは海外から見て、観光対象としての日本の価値は決して低くはないことの証でもあり、将来、観光立国をめざすとしても自信を持っていい。対して、日本人の海外旅行需要は、この円高にもかかわらず冷めきっているように見える。しかし、それは、あくまで表面的な現象であり、家計に余裕がある人たちは大きく下がった旅行代金と円高の恩恵を享受し、海外旅行の機会を増やしている。つまり、一定以上の生活水準、文化水準があれば、海外旅行を含めた観光に対する需要は常に潜在的に高いものがあると言ってもいいのだ。
　あまり知られてないことだが、海外旅行が自由化されて今年でまだ46年しか経っていないのだ。自由化元年の1964年にはわずか13万人だった海外旅行者数は、2000年には1,782万人を記録した。この伸び方が驚異的であっただけで現状はむしろ高いレベルを保っているという見方もできる。前世紀同様の伸び率がそのまま続くと考える方が無理がある。この大不況下、じり貧に見える日本からの海外旅行者数も、実際は大健闘の部類だという専門家もいる。

■ どんな仕事？
　海外旅行はいまや一般的なレジャーとしてすっかり定着している。特にインターネットが普及してからは多種多様なスタイルで旅を楽しむ傾向が顕著になってきた。各種観光サイトにアクセスして情報を集め、自分で旅を計画したり、ネットのコミュニティを通じて激安ツアーを探したり、あるいは逆に旅行会社に細かくリクエストして自分だけのツアーを手配してもらったり。もちろんそうしない人にとっても選択肢は豊富。例えばパッケージツアーでさえ、多くの場合オプションが用意されるようになり、宿泊するホテルランキングや食事など価格に関わるものはもとより、観光テーマの設定や体験型まで幅広い。高齢化や福祉社会の進行に対応したプランもある。
　業者側から言えば、利用者のさまざまなニーズに対応しなければいけないということでもある。加えて、大切なのはホスピタリティ・マインド（おもてなしの心）。ツアーコンダクター、運輸業に関わるすべてのスタッフ、宿泊業に関わるすべてのスタッフ、旅行代理店の窓口、お土産屋さん、レストラン、観光名所の従業員など、観光業に関わるすべての人に不可欠な最も大切なこのマインドを持ってお客様と接することだ。国土交通大臣を実施本部長にした国家プロジェクト・ビジット・ジャパン・キャンペーン（2010年までに訪日外国人旅行者数1,000万人をめざすもの）の成功も、ホスピタリティ・マインドにかかっていると言っていい。

■ 何を学ぶ？
　観光業に注目が集まるのに伴い、大学でも「観光」を学問の対象としてとらえ、研究する学科・コース・カリキュラムが増えている。現在、大学の観光系学科では旅行業やホテル産業、交通業などの「観光産業」、テーマパーク、リゾート開発などの「観光開発」、観光立地計画に欠かせない「観光事業」など、さまざまな視点から観光について学ぶことができる。
　また、将来、観光産業に携わりたいという人なら、接客に関する基礎的な知識やマナーのほか、ホスピタリティ・マインド（おもてなしの心）も習得は絶対に欠かせない。さらに語学や地域研究、観光経済学、ホテル経営論、旅行企画論、観光交通論など、幅広い領域の科目を履修する。語学力の育成にウエイトが置かれている点も観光系学科の大きな特徴だ。

■ 資格は？
　旅行業務の代表的な資格には「国内旅行業務取扱管理者」「総合旅行業務取扱管理者」の2つがある。前者は国内旅行を後者は国内外の旅行を扱う旅行会社が、営業所ごとに必ず1名以上の有資格者を置かなければならないことが規定されている。
　このほかにも、日本の地理や歴史、文化、産業、経済に至る幅広い知識を活かす「通訳案内業」、観光に特化した語学系資格に「観光英語検定」「旅行英語検定」、旅行地理の知識が問われる「旅行地理検定」などがある。