おもてなしの心をアカデミックに捉える。

■ ホスピタリティって?
茶道を表す精神のひとつに「一期一会」という言葉がある。「あなたに会うのは一生に一度の機会かもしれない。誠心誠意、真心を持って接する」という茶道の「おもてなしの心」を表している。このおもてなしの心こそが、「ホスピタリティ(hospitality)」といえるだろう。
少し難しくいえば、「他者を理解し、認め合い、信頼し、助け合う相互感謝の精神」がホスピタリティだ。
茶道にみるまでもなく私たちは古くからホスピタリティの精神を育んできたが、最近の社会状況をみると「他者理解」「思いやり」といったものが日本人の心から失われつつある。その一方で、ホスピタリティをビジネスの付加価値と再認識する動きが広まっている。
■ ビジネスとホスピタリティ
最初はホテルやレストランなどの宿泊・飲食業界や、病院や介護施設をはじめとする医療・福祉業界でホスピタリティの価値が再認識されていたが、最近では自動車や電化製品、食品に衣服、医薬品・化粧品、不動産と、あらゆる産業においてホスピタリティの考えが採り入れられるようになっている。
かつてメーカーは「より良い商品を開発する」ことが大切だと考えていたが、それだけではなく、今では商品の品質保証、返品などに快く対応する良質な顧客対応など、企業に対する信頼・安心感を重視したサービスを追求し、「顧客の喜び」を満足させる方向に経営方針を傾けつつあるようだ。実際、ホスピタリティに重点を置いた経営戦略により顧客満足度を高め、売り上げを急速に伸ばしているケースも数多い。
また、ホスピタリティはサービスの現場以外にも、さまざまなシーンで活用することができる。家庭や学校、会社などにおいて円滑な人間関係を築くには、優しさや思いやりの心を持つことが非常に大切なのはいうまでもない。つまり、人と人との関わりが生じるコミュニティであれば、どこにおいても必要とされるのがホスピタリティだ。
■ どう選ぶ?
日本におけるホスピタリティの学問としての歴史はまだ浅く、当初は大学の観光学科や専門学校等の観光・ホテル系の学科でホスピタリティをテーマにした科目を履修できるだけだった。
しかし、ホスピタリティのビジネス的価値の高まりに伴い、学問として研究する大学が増えてきており、学問的な基盤も徐々に整いつつある。しかし、ホスピタリティをどのような視点からアプローチするかによって、進むべき学部・学科は変わってくるし、学ぶ内容も全く異なるケースがあるので注意が必要だ。
■ 何を学ぶ?
観光産業やレジャー業界での活躍を視野に入れた学科としては、観光学科やホスピタリティ・ツーリズム学科などがある。「観光」と「ホスピタリティ」の2つをキーワードに学科選びをすると良いだろう。これらの学科では観光関連科目に加えて、ホスピタリティ論やホスピタリティ・ビジネス論などホスピタリティ関連の科目も充実している。
フードサービス経営論やホテルマネジメント論など、経営者側に立った科目も豊富にあり、サービスの現場におけるホスピタリティのあり方と、経営・マネジメントの視点からの科目がバランスよく履修できる点に特徴がある。
なお、これらの学科では、ホテル・レストランサービス実習や旅行業務実習などの実習科目を通じてホスピタリティのあり方をリアルに学び取る、実学的な性格が強いことを知っておこう。現場の知恵から学ぶのが有効だからこそホテルやレストランの実務経験者を特別講師として招いたり、海外のホテルなどで実習やインターンシップを実施する大学も多い。志望校を検討する際には、実習の充実度(実習先や実習期間など)やインターンシップの実績などをチェックしておきたい。
ホスピタリティをより大きな視点で捉え、理論的なアプローチに重点を置いた研究がしたいのであれば、経営学科や商学科がおすすめだ。経営戦略論やマーケティング論、ベンチャービジネス論などの科目を通じて、企業や流通の仕組みに関して体系的に学びながら、ホスピタリティ・マインドを育てることができる。
■ 資格は?
ホスピタリティについての資格としては、NPO法人日本ホスピタリティ推進協会が主催する「ホスピタリティ・コーディネータ」認定がある。
ホスピタリティ・コーディネータとは、同協会によると「企業・地域社会・学校・NGO・NPO等グローバルな社会環境の中において、人と人や自然との共生などその環境を改善し、健全な発展を促すホスピタリティの推進役」としており、ホスピタリティ産業などで働く社会人を対象とした認定制度だ。
ホスピタリティの知識をもとに、将来、飲食・レストラン業界に進みたいのであれば、「レストランサービス技能検定」や「サービス接遇検定」、ホテルで働きたい場合は「ホテルビジネス実務検定試験(通称・H検)」が視野に入ってくる。
おもてなしの基本であるマナーに関しては、「ビジネス実務マナー検定」や「秘書検定」などで修得度をはかることが可能だ。
また、福祉関連の資格には、社会のさまざまなシーンにおける、比較的健康な高齢者や障害者の介助サービスのレベルアップを目的とした「サービス介助士」がある。
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