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ITを活用した新ビジネスに興味がある

インターネットをビジネスに活用したい。

ITを活用した新ビジネスに興味がある

■ どんな世界?
 実際にITを活用するというのは、どういうことなのだろうか。大まかに分けて2つの定義があるといえるだろう。それは情報の共有化と指示伝達を、コンピュータやネットを使って最速化することと、B to C (Business to Consumer =企業対消費者)、すなわち企業が消費者に直接、モノやサービスを提供することだ。どちらも、従来は会議や通信販売といった形でおこなわれてきたが、より効率的に、より効果的に行おうとすれば、いまやITの活用なしには考えられないのだ。
 動画サイトやSNSを日常的に使いこなす高校生の君たちにとって、コンピュータ自体は、生まれる前からあった当たり前の存在だろう。しかし、家庭用のパソコンが普及し始めたのが1980年代半ば、インターネットの利用が広くいきわたったのは1990年代半ばであり、メディアとしてはまだまだ新しく、これからも伸びる可能性を秘めているといえる。例えば、インターネット上の広告費はとうとう新聞を抜き7,069億円となった(2010年電通調べ)。若い世代ほど、テレビCM を介さず、直接ネットの広告から商品を知るという統計も出ているほどだ。また、ITの活用で膨大な情報を一元管理できるようになれば、さまざまな情報をネット上で共有する「ナレッジマネジメント(知識管理)=KM」も可能となり、ビジネスの強力な武器ともなる。終身雇用が崩れ、転職が当たり前になった世の中では、情報やノウハウの継承をいかにスムースに行うかが、効率に大きく関わってくるからだ。
 さらには、君たちが日常的に利用しているコンビニエンスストアで、商品が絶えず補充され続けているのも、IT化の恩恵。膨大な数の店舗から発注された商品をITによって管理し、正確に配送しているのだ。宅配便でも預かった荷物にタグをつけ、その荷物が今どこにあるのか正確に知ることが出来る。これもIT化の恩恵なしには考えられないことなのである。

■ 将来は?
 順調に成長しているインターネットの世界では、今後の市場の拡大が予想されている。それに伴い、ほとんどの企業では、広告やキャンペーンなど、インターネットを活用して消費者をひきつけることに力を入れている。今後、これまでのテレビ、新聞といった古いメディアとは違った視点から、企画・製作が出来る人材がさらに求められていくだろう。テレビやラジオはその性質上、広く視聴者のことを考慮しなければならないのに対して、ネットでは興味を持ってアクセスしてきた人の目を引かなければならない。いわば目が肥えた顧客に向けて情報を発信するわけであるから、これまで以上に企画が重要になってくる。
 また、Twitterに代表されるように、新しいサービスも増えてきた。Twitterは全世界で1.1億人、日本でも320万が利用しているブログとSNSとチャットのいいとこ取りをしたようなサービスで、手軽さが受けており、政治家や有名人、企業が広報に利用することも増えてきている。まだまだ活用の仕方が工夫できそうなサービスで、第2第3のTwitterが現れてもおかしくない。また、インターネットの普及によってもっとも変化したメディアのひとつが、広告メディアだ。
 前述したように、現在、インターネットでの広告費は新聞・雑誌を抜いて、メディアの一角を占めており、今後も市場の拡大が予想されている。一時期話題になったアフィリエイト広告は根強く、安定したシステムとなっているし、ホームページを使った広告やネット上での販売システムの企画・提案・制作といったビジネスへのニーズもある。さらに情報伝達の効率化という視点では、そのシステムの構築と運用を総合的にサポートすることも、ITを活用したビジネスといえるだろう。情報の集約と伝達をいくらIT化しても、それを人が使いこなせなければ、単に仕事の手間が増えるだけになってしまうからだ。
 このように、ITがビジネスの世界でその存在感を増してくると、当然、情報セキュリティへの対策も重要になってくる。ネットバンキングや、電子商取引が今後ますます増えていくことを考えると、より安全な技術が求められる。顧客のデータが外部に流出したら、社会的な信用を失いかねないし、事実そのような事例は頻発している。ほとんどの原因はP2P(ファイル交換ソフト)によるもので、人災とも言えるが、サイトのセキュリティの脆弱性によってパスワードやアカウントが、第3者に渡ることもありうるのだ。この分野も需要が伸びていくだろう。

■ 何を学ぶ?
 インターネットを利用したビジネスに必要なのは、技術的なことや、最新知識だけではない。もちろんそれらは大事だし、基本なのだが、交渉力やプレゼンテーション能力も必要になってくる。というのも、顧客にその商品やサービスのよさを伝えられなければ商売にならないのは、これまでのビジネスとなんら変わりがないからだ。もちろん、ソフトウェアの開発や運用を学ぶことも選択肢に入ってくる。最近では産学連携でITマネジメントを学べる大学も増えてきている。また、日本よりもインターネットビジネスが進んでいる海外との提携も予想されるから、英語力も重要だろう。大学の中にはそのような力の育成を重視しているところも多いから、よく調べておこう。

■ どう選ぶ?
 現在、経営学や商学を学ぶうえでITに関する知識は必須のものとなっている。経営学・商学系の学部・学科では、先に触れたKM(知識管理)など情報関連の科目を大幅にカリキュラムに組み込み、ITを利用するビジネスでの実践力養成を重視する大学がほとんどだ。文系の学部・学科であれば、「情報」「メディア」をキーワードに調べてほしい。また、理工系の学部・学科でも、経営工学科などの学科でITを活用したビジネスを学ぶことが可能だ。企業における生産・販売・流通・人事・会計のシステム化などが研究対象となる。


駒澤大学グローバルメディア・スタディーズ学部
グローバル・メディア学科の場合

地球規模の問題解決に取り組む未来志向の新学部。


 国際社会が抱える複雑化した問題を解決する人材育成をめざし、2006年4月に誕生した未来志向の新学部。グローバルなコミュニケーション能力を鍛えるため、英語科目にはネイティブスピーカーによる徹底した少人数制授業を導入。会話だけではなく英語での情報収集や発信をスムーズに行えるレベルまで高め、ビジネスでも通用する実践的な力を身につける。  またメディアやコンテンツを学術的に研究する科目と、最新のメディアを実践的に学習する情報リテラシー教育科目を必修として配置。メディアを駆使し、コンテンツを創出する力を修得し、社会の幅広い分野で活躍できる力を養成する。

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