ソフトウェア技術を駆使して、地球規模の環境問題に役立てたい。
■ 最新の環境問題対策
地球規模の環境問題は年々深刻化し、社会的関心も高まる一方。そんな状況を受けて環境産業の位置づけは、情報・通信産業、医療・福祉産業に次ぐ「第三の成長産業」とみられている。この第一と第三をひとつにした学びの場が大学に現れている。
学びの柱となるのは、環境問題改善のためにIT技術を活用しようという考えだ。この考えは企業ではすでに導入されており、ITが環境問題のために果たすべき役割はますます重視されている。たとえば、最近注目されている「グリーンIT」。IT機器やシステムそのものを省エネ化しながら活用し、社会の構造や仕組みまで変化させて温室効果ガスの排出を抑制しようという活動だ。
また近年相次ぐ食品の産地偽装や有害物質含有の問題に対する食品管理などにもITシステムの活用が必要不可欠となっている。トレーサビリティ（生産履歴管理システム）である。さらにITとは一見、関連の薄そうな土壌汚染問題にもIT技術は生かされている。
■ ソフトウェアと環境問題
環境問題、省エネルギー化をサポートするIT需要は、世界・国家規模にはじまり各企業の経営的視点に立つシステムづくり、建築・食品・流通産業など広範な産業の末端事業所で使われるソフトウェアまで及ぶ。
例えば建築分野。毎年恒例で開催されていた「建築設備ソフトウェア展」は第17回目を迎えた昨年「建築と環境ソフトウェア展」と名称変更し、より環境意識の高い内容となった。身近なところでは、インターネットのポータルサイトGoogleが提供している「グーグルアース（Google Earth）」に、環境問題へのIT技術の活用を垣間見ることもできる。「グーグルアース」には「GIS（地理情報システム）」というソフトウェアが使われているのだ。今、日本でも、このGISデータを活用した全国土壌汚染マップづくりや自然由来汚染データマップづくりの検討が始まっている。
■ 将来は？
昨年後半から続く雇用の不安。しかし、環境産業によって創出する「グリーン雇用」は今も活発だ。昨年５月末、日本で改正･省エネ法が交付され、多くの企業にエネルギー管理が義務づけられるようになった。そこで必要なWebコンテンツの作成や情報システムの開発など、IT系からアプローチできる環境ビジネスはふんだんにある。
■ どう選ぶ？
IT技術を生かして環境問題対策に貢献したいと考えるならば、やはり情報処理技術が基盤。「情報」「環境」という２大キーワードに自分の関心のある分野のキーワード（食品、建築、地質など）を組み合わせて学部・学科を探すと、具体的な選択肢が見えてくるだろう。
大学選び.comで、キーワード「情報コミュニケーション／メディア」を検索
大学選び.comで、キーワード「環境」を検索
大学選び.comで、キーワード「理学」を検索
大学選び.comで、キーワード「物理」を検索
