●ネットビジネス？
　インターネットの普及によってもっとも変化したメディアのひとつが、広告メディアだ。現在、新聞やテレビを見ない日があっても、ネットに接続しない日はない、という生活を送る人たちが増えている。
　それに伴い、ほとんどの企業では、広告やキャンペーンなど、インターネットを活用して消費者をひきつけることに力を入れている。ホームページを使った広告やネット上での販売システムの企画・提案・制作といったビジネスへのニーズも急増している。当然、情報セキュリティへの対策も重要になっている。セキュリティ分野のビジネスでも裾野が急速に広がっている。
　基本的なビジネスモデルも大きく変わった。たとえば、B to B （Business to Business ＝ 企業対企業）という企業間取引がこれまでビジネスのもっとも基礎的骨格だったのに対し、インターネットの普及によって、B to C （Business to Consumer ＝企業対消費者）という企業・消費者間の取引、すなわち、企業が消費者に直接、モノやサービスを得るビジネスが大きな位置を占めるようになった。さらに、ネット利用の拡大は、C to C （Consumer to Consumer）といった、消費者間取引の増大といった状況も生み出しつつある。株式のネットトレーディングやオンラインバンキングを含め、こうしたネット上で契約や決済などを行う取引を「ｅコマース（電子商取引）」と呼ぶ。その需要は高まる一方で、さまざまな企業や業種、そして個人が、ｅコマースの世界に参入し続けている。
　B to C の代表格のひとつが、先にも触れた、ネット上に商店を開設し、消費者に直接デジタルコンテンツなどのモノやサービスを売る電子商店である。いまやオンラインショップで買えないものはない、という状況だ。また、多数の電子商店を集めた電子商店街はビジネスモデルとして完成している。また、B to B の拡大は、これまでひとつの企業が自社の内部で行ってきた業務のいくつかを、インターネットの活用によって外部の企業等に依頼するアウトソーシングを増大させつつある。
　C to C の代表が、ネットオークションだ。オークションの場を提供して手数料で収益をあげるビジネスも伸びている。

●最新事情は？
　いま注目を浴びているのは、Googleがウェブサイトの運営者に提供している「アドセンス（AdSense）」というビジネスサービスである。サイトの運営者は、Googleが配信するウェブ広告を自身のウェブページに掲載し、その広告のクリック数に応じて広告料がサイト運営者に支払われる、というしくみだ。広告は、サイトの内容を解析し、関連のあるものが自動的に配信されるため、サイトを見た閲覧者の趣味などに合ったものになる。広告スポンサーとサイト運営者の双方にとって効率的で利益となるビジネスモデルである。

●どう選ぶ？
　現在、経営学や商学を学ぶうえでITに関する知識は必須のものとなっている。経営学・商学系の学部・学科では、先に触れたKM（知識管理）など情報関連の科目を大幅にカリキュラムに組み込み、ITを利用するビジネスでの実践力養成を重視する大学がほとんどだ。文系の学部・学科であれば、「情報」「メディア」をキーワードに調べてほしい。また、理工系の学部・学科でも、経営工学科等の学科でITビジネスを学ぶことが可能だ。

駒澤大学グローバルメディア・スタディーズ学部
グローバル・メディア学科の場合

地球規模の問題解決に取り組む未来志向の新学部。

国際社会が抱える複雑化した問題を解決する人材育成をめざし、 2006年４月に誕生した未来志向の新学部。グローバルなコミュ ニケーション能力を鍛えるために英語科目にはネイティブスピ ーカーによる徹底した少人数制授業を導入。会話だけではなく 英語での情報収集や発信をスムーズに行えるレベルまで高め、 ビジネスでも通用する実践的な力を身に付ける。またメディア やコンテンツを学術的に研究する科目と、最新のメディアを実 践的に学習する情報リテラシー教育科目を必修として配置。 メディアを駆使し、コンテンツを創出する力を修得し、社会の 幅広い分野で活躍できる力を養成する。

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